ＩＰＯ分析（ＶＡＬＵＥＮＥＸ）

【事業内容】
　当社グループは、ＶＡＬＵＥＮＥＸ株式会社（当社・東京都文京区）と100％子会社のVALUENEX, Inc.（米国・カリフォルニア州メンロパーク市）の２社から構成されており、世界中に氾濫する大量の情報を「信頼性」「俯瞰性」「客観性」「正確性」「最適性」の５つの独自の視点で融合し価値を創造することを理念としております。
　当社グループの事業は当社の創業者代表取締役社長である中村達生が独自に開発したアルゴリズムを基盤にしたビッグデータの解析ツールの提供（ASP）サービス）とそれを用いたコンサルティングサービス及びレポート販売であり、これらはひとつのアルゴリズムから派生した事業であることから総称してアルゴリズム事業と称しております。したがい、当社グループは、アルゴリズム事業の単一セグメントのため、セグメント別の記載は省略しております。
各サービスの具体的な内容は以下のとおりであります。
（ASPサービス）
①ASPサービスの内容と販売形態
　ASP型ライセンスサービスであり、TechRadar® Scope （テックレーダー　スコープ）、TechRadar® Vision （テックレーダー　ビジョン）とDocRadar®（ドックレーダー）からなります。
　まず、TechRadar®ですが、特許専用の解析ツールであります。これは、指定した技術文書をもとに特許データベースに登録されている全ての特許文書同士を比較したうえで、最大10万件までの特許文献間の類似度（特許データの間のそれぞれの内容がどれだけ近いのか、遠いのか）を自動的に判断し、それを目で見えるようにすること（可視化）により、膨大な特許群を一望に見渡すこと（俯瞰）ができるものであります。この可視化、俯瞰というやりかたは、文字を読んで理解するより、一目見て理解する方が早いという発想によるものであります。また、一般的な特許検索ツールは単語による検索条件に基づき、類似の特許データを検索、集計する等の結果は出すものの、特許データ同士の関係をどのくらい近いのか、遠いのかといった解析は行えません。それに対し、当社グループの解析ツールは、入力条件も、単語のみならず、共通性が高い単語を用いている文書間の距離（どのくらい近いのか、遠いのか）を数量化することが可能であります。ここが当社グループの情報解析ツールの大きな強みであります。
　これらは１個のドット（点）が１つの特許を表しており、集合している領域は類似の特許が集中している分野であり、空白の領域は特許が存在していない分野というように可視化することができます。この読み解き方ですが、類似の特許が集中している場合は、競合が激しい分野であり、一方で特許が存在していないという場合は、何らかの理由（例えば、法の規制や技術的な制約あるいはまったく発想にないなど）により、競合がない分野であると読み解くことができます。この読み解きにより、例えば、将来の技術開発分野の特定（手つかずの領域に進出等）や買収先の技術領域の探索（強みの技術はどこで競争優位性があるのか等）あるいは潜在的なパートナー企業の探索（自社の技術領域とシナジーのある技術領域を有している企業はどこか）など様々な使い方ができます。
　TechRadar®には、TechRadar® ScopeとTechRadar® Visionがあります。TechRadar® Scopeは特許出願が既に出願されているものではないかの確認や新規事業や潜在市場のアイデアを練る場合に適したツールであり、概念検索で類似特許を上位最大1,000件まで表示します。一方TechRadar® Visionは大量の情報を分析するためのツールであり、最大100,000件の特許データを高精度に配置、表示します。
TechRadar®は、日本語、英語に対応しており、海外における特許解析も可能としております。
　一方、DocRadar®は基本的にはTechRadar®と同じく最大10万件のテキスト文書情報を類似度評価によって可視化することで、従来、整理が難しくビジネス活用ができなかった文書情報（たとえばアンケートの自由記述など）を、類似度評価によって整理・クラスタリング、さらに可視化し、文書情報の定量分析を可能にする解析ツールであります。
　TechRadar®との最大の違いでありますが、TechRadar®が日本、米国、欧州、その他の海外の特許データベースとリンクされているいわば特許のビッグデータ付属の解析ツールであるというのに対し、DocRadar®は、知財ビッグデータは付属されていない知財以外の多様なテキスト文書情報（たとえば、ニーズ・マーケット情報、社内文書、アンケート、インターネット情報、購買情報（POS）、判例情報、技術情報、研究情報など）を解析対象とする解析ツールという点であり、本質的には同じアルゴリズムを基盤としたツールであるといえます。
なお、DocRadar®は、日本語、英語に加え、中国語にも対応しております。
　現在、当社グループは、当社グループの存在価値を高めるべく、国内外にて各種セミナー、イベントに参加しており、その中で、ブース出展はもとより、代表取締役社長　中村達生自らもプレゼンテーションの機会を得ており、その機会をとらえて、新規顧客開拓がなされております。加えて、当社の100％子会社である
②　料金体系
　TechRadar®及びDocRadar®のサービス料金体系でありますが、月額固定料金の年間契約を基本としております。その対象とするデータの量と解析対象の範囲（日本のみか、海外も含むかなど）により、料金は異なります。
（コンサルティングサービス）
①　コンサルティングサービスの内容と販売形態
　基本的に、TechRadar®とDocRadar®は、解析結果がどういう意味を示しているかを自ら読み解く必要がありますが、顧客の要望によっては、解析結果の読み解き結果をも求められる場合があり、その場合は、TechRadar®とDocRadar®を用いたコンサルティングという形で提供しております。
　顧客は現在、主として大手企業の研究開発部門や経営企画部門であり、コンサルティングサービスから始めて、TechRadar®や DocRadar®の利用へ結びつくことも多く、密接にかかわっているといえます。
　コンサルティングサービスには、大別して調査コンサルティングとコーチングの２つの提供形態があります。調査コンサルティングは、顧客の要望に応じた調査・解析を当社グループが、顧客に代わってTechRadar®、DocRadar®を用いて実施するものであり、コンサルティングの一環として、コーチングを行う場合もあります。コーチングは顧客の内部の情報解析人材を育成するという観点によるものであります。
②　料金体系
　顧客の要望される案件に対する当社グループの要員数と工数に単価を乗じて算定いたします。
（レポート販売）
①　レポート販売の内容と販売形態
　TechRadar®とDocRadar®により、短期でかつ簡易なレポートを提出するものであります。
現在、日本経済新聞社の運営する日経テレコンというデータベースシステムを経由して、一般の顧客へ提供するものと直接、顧客へ提供しているものの２つがあります。
　前者は、そのときどきの時宜にかなった技術トピックスや投資トピックスを題材に当社グループがTechRadar®とDocRadar®を用いて、解析レポートを作成し、それを日経テレコンのサイトを通じて、販売するというものであり、対象は個人及び法人であります。
　また、後者は、顧客の有している企業情報やマーケット情報を材料に、当社グループがTechRadar®とDocRadar®を用いて、解析レポートを作成し、その顧客に提供するものであります。
②　料金体系
日経テレコンによるレポートは１件ごとの従量料金であります。また日経テレコン以外によるレポートも基本的に１件ごとの従量料金であります。

【業績等】
業績動向（百万円） 売上高 営業利益 経常利益 純利益
(連結実績)2016.7 349 7 8 2
(連結実績)2017.7 343 -56 -53 -54
(連結実績)2018.7 507 77 77 83
(連結予想)2019.7 690 107 106 121
１株当たりの数値（円） ＥＰＳ ＢＰＳ※ 配当
(連結予想 )2019.7 46.81 342.92 0 
調達資金使途 研究開発費、人件費、外注費、採用費、本社拡張費、広告宣伝費
上場時発行済み株数 2,746,200株　（別に潜在株式269,400株）
公開株数 511,700株（公募420,000株、売り出し25,000株、オーバーアロットメント66,700株)シンジケート 公開株数445,000株（別に66,700株）
ＰＥＲ：３９．３
ＰＢＲ：
配当利回り：
公募時吸い上げ資金：９.４億
公募時時価：５１億

参考類似企業 今期予想ＰＥＲ（10/4）
3655 　ブレインP 90.1倍(連結予想 )
3905 　データSEC 3,890.3倍(連結予想 )
3906 　ALBERT 555.2倍(単独予想 )
3925 　ＤＳ 69.6倍(連結予想 )
3984 　ユーザローカル 78.3倍(単独予想 )
　　　
【株主構成】
早稲田1号投組 ベンチャーキャピタル（ファンド） 1,106,100 42.61
中村 達生 代表取締役社長 811,700 31.27
ｳｴﾙｲﾝﾍﾞｽﾄﾒﾝﾄ(株) ベンチャーキャピタル（ファンド） 125,100 4.82
平沢 創 特別利害関係者など 120,000 4.62
日本ｱｼﾞｱ投資(株) ベンチャーキャピタル（ファンド） 97,500 3.76
工藤 郁哉 取締役 66,800 2.57
ChoiJiyoung 子会社の取締役 60,500 2.33
長谷川 智彦 特別利害関係者など 60,000 2.31
VALUENEX(株) 自己株式 54,000 2.08
石井 正純 特別利害関係者など 25,200 0.97
KIZUNA投組 ベンチャーキャピタル（ファンド） 22,500 0.87
　本募集並びに引受人の買取引受による売出しに関連して、売出人であり貸株人である中村達生並びに当社株主である工藤郁哉、本多克也、片桐広貴及び花堂靖仁は、主幹事会社に対し、元引受契約締結日から上場（売買開始）日（当日を含む）後90日目の平成31年１月27日までの期間中、主幹事会社の事前の書面による同意なしには、当社株式の売却等は行わない旨合意しております。
　また、当社株主である早稲田１号投資事業有限責任組合及びウエルインベストメント株式会社は、主幹事会社に対し、元引受契約締結日から上場（売買開始）日（当日を含む）後90日目の平成31年１月27日までの期間中、主幹事会社の事前の書面による同意なしには、当社株式の売却等（ただし、その売却価格が「第１　募集要項」における発行価格の1.5倍以上であって、主幹事会社を通して行う東京証券取引所における売却等は除く。）は行わない旨合意しております。
　加えて、当社は主幹事会社に対し、元引受契約締結日から上場（売買開始）日（当日を含む）後180日目の平成31年４月27日までの期間中は主幹事会社の事前の書面による同意なしには、当社株式の売却等は行わない旨合意しております。

【代表者】
代表者生年月日
1965年11月25日生まれ
代表者略歴
1991年04月 (株)三菱総合研究所入社
1994年10月 東京大学工学部助手
1997年10月 (株)三菱総合研究所復職
2006年08月 (株)創知(現当社)設立　代表取締役社長就任(現任)
2014年02月 VALUENEX, Inc.設立　Board of Director(CEO)就任(現任)
【幹事団】
主幹事証券 ＳＢＩ 378,100 84.97
引受証券 みずほ 22,300 5.01
引受証券 大和 13,400 3.01
引受証券 岩井コスモ 8,900 2.00
引受証券 藍沢 6,700 1.51
引受証券 エース 4,500 1.01
引受証券 エイチ・エス 4,500 1.01
引受証券 極東 2,200 0.49
引受証券 東洋 2,200 0.49
引受証券 むさし 2,200 0.49

【私見】
　ビックデータ関連で、売上先の１０数％がトヨタと、昨年のＰＡＫＳＨや人気化したＡＬＢＥＲＴを彷彿させる銘柄です。業績はまだ小規模ですが、ＰＥＲからは２００くらいまでは許容範囲で、時価総額も２００億を超えても問題はなさそうです。問題は需給で、筆頭ＶＣなど売れるＶＣは数多く、最悪な場合はチームスピリットのような展開も考えれます。魅力ある銘柄でることには間違いありません。　

想定価額：１５２０円
仮条件上限：１８４０円
初値予想：５０００円
ブック申し込み度・・・強気
セカンダリー期待度・・・中立
総合評価４

PO（トーセイ・リート投資法人）

トーセイ・リート投資法人  3451 東Ｒ 
公募46,300口　売出０口　ＯＡ　2,315口 
合計48,615口 
仮条件　2.5％～5.0％　10/22～25 
幹事　大和証券　ＳＭＢＣ日興証券　みずほ証券 
信用銘柄 
発表前終値：116,000円 
参加度：中立 

前日予想(イーソル、デルタFP）

イーソル   初値予想３０００円  初値買い  中立〜やや強気

価額次第ですが、マーク予定。

Delta  Fly  Pharma   初値予想４９００円   初値買い  中立

少し気にはなるので、軽くマーク予定。

直前予想（CRGＨＤ）

CRGＨＤ 初値予想２０００円   初値予想  中立
安く寄れば考えますが、安くは寄らないとも思うので参戦予定はないでしょう。

ＰＯ（歯愛メディカル）

歯愛メディカル   3540  JQ→東証

公募0株    売出2,400,000株     OA240,000株

合計 2,640,000株

仮条件 3.0% ～ 5.0%　10/15〜17

幹事 ＳＭＢＣ日興証券    大和証券      三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券他

信用銘柄

発表前終値：6980円

参加度：やや弱気

ＩＰＯ分析（リーガル不動産）

【事業内容】

（１）不動産ソリューション事業

　様々なソースの物件情報から不動産を仕入れ、最適なバリューアップを施し資産価値を高めた上で、主に個人富裕層及び資産保有を目的とした事業法人に対して、各々の顧客ニーズに則した物件を販売しております。販売する収益不動産は、独自の営業ルートにより仕入れた物件を建物管理状態の改善、用途変更、テナントの入れ替え、大規模修繕等を施すことにより資産価値の向上を図っております。主な内容としては、戸建分譲、土地有効活用、住宅（マンション）開発、商業開発、コンバージョン・リノベーション等の不動産事業であります。

（２）不動産賃貸事業

　当社保有の収益不動産及び販売に至るまでの収益不動産からの賃料収入の確保を収益の柱

としております。また、不動産管理会社と入居者をより良い形で繋ぎ、建物をサポートするマンション・ビルの修繕・原状回復工事に特化したサービスを提供するファシリティマネジメント事業を行っております。ファシリティマネジメント事業においては、不動産賃貸事業における賃料の増収や稼働率の向上をテーマとして、当社保有物件の退去者の立会い業務や原状回復工事、リノベーション工事、補修工事なども行っております。

（３）その他事業

　不動産コンサルティング事業を行っております。当事業におきましては、創業以来、社名にリーガルと名が付いているとおり、法的側面から生じる弁護士からの民事訴訟案件や金融機関等からのローン延長案件に対して、任意売却の仲介及びコンサルティング等、課題解決法を提案してまいりました。不動産の専門家として債務者への買主仲介から関係各所との交渉、別除権者との接触、配分案作成、不動産の調査や価格査定、権利譲渡、リーシング、入札、場合によっては当社での買い取りなど、お客様のニーズに合わせたサービスを展開しています。現在では、法的案件整理以外でも当社が培った不動産コンサルティングのノウハウを活かし、様々な場面で課題解決法を提案しております。

　また、有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅、グループホームの設置、運営、管理、介護保険法に基づく介護予防支援、居宅介護保険事業を営む介護事業を行っております。（届出書提出日現在で５施設を運営）

【業績等】

業績動向（百万円） 売上高 営業利益 経常利益 純利益 

(単独実績)2016.9 11,085 967 536 399 

(単独実績)2017.9 14,846 1,392 704 475 

(単独見込)2018.9 19,263 1,885 861 584 

(単独予想)2019.9 25,253 2,103 943 655 

１株当たりの数値（円） ＥＰＳ ＢＰＳ※ 配当 

(単独予想 )2019.9 255.14 - 　-　 

調達資金使途 営業用不動産の購入 

上場時発行済み株数 2,740,000株　（別に潜在株式147,500株） 

公開株数 1,161,500株（公募740,000株、売り出し270,000株、オーバーアロットメント151,500株) 

シンジケート 公開株数1,010,000株（別に151,500株）

ＰＥＲ：５．４

ＰＢＲ：

配当利回り：

公募時吸い上げ資金：１６.０億

公募時時価：３８億

 　　　

【株主構成】 

(株)ﾘｰｶﾞﾙｱｾｯﾄ 特別利害関係者など 1,120,000 52.15 

平野 哲司 代表取締役社長 700,000 32.60 

山名 孝宏 取締役 90,000 4.19 

藤原 寛 取締役 90,000 4.19 

(株)ﾘｰｶﾞﾙ不動産 自己株式 28,500 1.33 

水向 隆 取締役 10,000 0.47 

池田 維彦 従業員 7,000 0.33 

完山 吉秀 従業員 6,000 0.28 

山村 真一 従業員 6,000 0.28 

岡田 千 従業員 6,000 0.28 

棚原 徹 従業員 6,000 0.28 

川島 良太 従業員 6,000 0.28 

　本募集及び引受人の買取引受による売出しに関し、売出人かつ貸株人である平野哲司、当社役員である山名孝宏及び藤原寛、当社株主である株式会社リーガルアセットは、ＳＭＢＣ日興証券株式会社（以下「主幹事会社」という。）に対して、本募集及び引受人の買取引受による売出しにかかる元引受契約締結日に始まり、上場（売買開始）日から起算して180日目の平成31年４月20日までの期間（以下「ロックアップ期間」という。）中は、主幹事会社の事前の書面による承諾を受けることなく、元引受契約締結日に自己の計算で保有する当社普通株式（潜在株式を含む。）の売却等を行わない旨を約束しております。

　また、当社は、主幹事会社に対し、ロックアップ期間中は、主幹事会社の事前の書面による承諾を受けることなく、当社普通株式及び当社普通株式を取得する権利あるいは義務を有する有価証券の発行又は売却（本第三者割当増資に係る新株式発行並びに株式分割による新株式発行等及びストック・オプションに係る新株予約権の発行を除く。）を行わないことに合意しております。

【代表者】

代表者生年月日

1959年07月08日生まれ 

代表者略歴

1982年03月 慶應義塾大学法学部政治学科卒業 

1982年04月 東京エレクトロン(株)入社 

1988年10月 住友金属工業(株)入社 

1991年11月 (有)フロンティア代表取締役就任 

1993年05月 新大興産(株)取締役就任 

2001年04月 当社代表取締役社長就任(現任) 

【幹事団】

主幹事証券 ＳＭＢＣ日興 - - 

引受証券 ＳＢＩ - - 

引受証券 エース - - 

引受証券 東海東京 - - 

引受証券 岩井コスモ - - 

引受証券 岡三 - - 

【私見】

　やや持ち直したものの不安の残る不動産業界。介護事業を行っていることはプラス材料ですが、占める割合から大きな影響はないでしょう。業績は好調で成長性があればＰＥＲからは割安ですが、不動産がピークアウトすれば妥当な水準。売り要素は少ないものの、吸収金額は適度にあるのでブック以外は厳しいでしょうか。

想定価額：１３６０円

仮条件上限：１３８０円

初値予想：２０００円

ブック申し込み度・・・中立

セカンダリー期待度・・・中立

総合評価３

ＰＯ（東急不動産ＨＤ）

東急不動産ホールディングス  3289  東1
公募 84,658,000株（国内52,283,000株、 海外32,375,000株）売出 0株
OA 7,842,000株　合計 110,000,000株
仮条件 3.0% ～ 5.0%　 10/22～24
幹事 野村證券　大和証券　 みずほ証券　 三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券　ＳＭＢＣ日興証券
貸借銘柄
発表前終値：７７８円
参加度：やや強気